米AP通信社記者、仏AFP通信社記者、米『TIME』誌特派員を経て、91年にTBS『報道特集』キャスターとして日本のテレビ報道界に転身。カンボジアに小学校を建設するボランティア活動や環境NPO理事としても活躍。明治大学国際日本学部教授。

NHKボン支局長、ワシントン支局長を歴任。この間、冷戦の終焉に立ち会い、ブッシュ大統領をはじめ重要閣僚への単独インタビューも数多くこなした。9.11テロ事件では11日間にわたる24時間連続の中継放送を担当。現在は、慶応義塾大学で後進の指導にも取り組む。

民間企業勤務を経て未来工学研究所研究員として勤務する傍ら、外務省専門分析員、ロシア科学アカデミー客員研究員、国会図書館調査員などを歴任。専門はロシアの安全保障政策・軍事政策で、特に軍事思想、軍改革、核戦略など。

日系・外資系ファンド30社以上にトランプ政権の動向に関するポリティカルアナリシスを提供する国際情勢アナリスト。独自のネットワークを生かした米国大統領選挙を取り巻くリアルな情勢について分かりやすく解説する。

東京外国語大学在学中より同時通訳の仕事に携わり、その後国際ジャーナリスト、ニュースキャスターの道を進む。世界の政治、経済やカルチャー等の比較を得意とし、特にアメリカの動向に精通。「サンデープロジェクト」初代司会者。名通訳としても知られる。

1952年米国アイダホ州生まれ、ユタ州育ち。アメリカ・ブリガムヤング大学大学院で経営学修士号を取得。カリフォルニア州弁護士の資格を持つ。近年は企業経営や講演、執筆活動も行う。

パリ大学現代国際関係史研究所客員研究員、ジュネーブ高等国際政治研究所客員研究員などを歴任後、舛添政治経済研究所を設立。厚生労働大臣や東京都知事に就任し、辞職後はコメンテーター等で活躍中。今話題となっている国際ニュースを振り返りながら、その背景等を含め、分かり易く解説する。

金融機関での調査分析や、アジア各国での事業立ち上げ経験を経て起業。国内外の経済と実務に精通した視点から、日本経済の現状と先行きを丁寧に読み解きます。指標と現場を結ぶ解説は、経営や人材育成を考える場に有用です。

アジアやBRICs諸国（ブラジル、ロシア、インド、中国）についての論文を数多く発表。国内外の経済に関する著書・雑誌への執筆や、講演活動を積極的に行っている。『貧困ビジネス』（幻冬舎）などの著書にもみられる、経済への斬新な切り口と、説得力ある論理は、講演でも顕在。

日本経済新聞社記者、編集委員を経て、テレビ東京へ異動し「ワールドビジネスサテライト」のマーケットキャスター、プロデューサー、テレビ東京アメリカ社長、テレビ東京解説委員長等を務めた後独立。大阪経済大学客員教授として産業各分野の経営者やOBをゲスト講師に招き、経営や経験談、経営哲学等の生の情報を伝える活動も行っている。

貿易会社に勤務した後、独立。複数の企業運営などに携わる。大手掲示板での欧米経済、韓国経済などの評論が話題となり、2009年『本当にヤバイ!欧州経済』（彩図社）を出版、欧州危機を警告しベストセラーになる。さまざまな政策立案の支援から、雑誌の企画・監修まで幅広く活動を行っている。

日経BP社にて『日経ビジネスアソシエ』編集長、ビジネス局長等を経て独立。情報ミステリー小説や経済ノンフィクションの作家、情報番組コメン テーターとして活躍。テクノロジーの進化に伴い生まれる新たな経済の潮流とは？旬のキーワードを易しく解説しながら、世の中の変化を読み解く。

航空自衛隊、外務省アメリカ局安全保障課、在米日本国大使館一等書記官、情報調査局安全保障政策室長など一貫して安全保障の実務を担当。安全保障、軍備管理、防衛問題、国際政治のほか、核問題、エネルギー安全保障、日米同盟、沖縄基地問題にも精通。

地方新聞記者、週刊誌記者などを経て独立。外交・安全保障・危機管理（防災、テロ対策、重要インフラ防護など）の分野で政府の政策立案に関わってきた。電力、電話、金融など重要インフラ産業のセキュリティでもコンサルタントとして活動。

日本大学芸術学部卒業。フリーアナウンサー、テレビ番組のディレクターを経てジャーナリストに。ニッポン放送報道デスクでもある。現在は、防衛問題研究家として防衛・安全保障問題を研究・執筆している。

1964年、愛知県生まれ。北京大学中文系に留学後、週刊誌の記者を経て独立。抜群の取材力、豊富な人脈を活かした中国のインサイドレポートに定評がある。1994年、第1回21世紀国際ノンフィクション大賞を『龍の「伝人」たち』 （小学館）で受賞。

1962年中国四川省に生まれ。北京大学卒業後、四川大学講師、神戸大学大学院文化学研究科博士課程、民間研究機関勤務を経て評論家に。中国の政治・経済・社会・軍事戦略などの諸問題及び日中関係問題、日中文明論に関する幅広い評論活動を行う 。

2002年野村総研（上海）諮詢有限公司を設立。中国地方政府の地域開発戦略、日系企業の中国事業戦略、日中企業の提携支援などを手がける。2007年清華大学・野村総研中国研究センター（TNC）設立。日中の産業政策動向、経済・社会問題などを分析・研究。