岡田晃おかだあきら

経済評論家

岡田晃
おかだあきら

経済評論家

1947年、大阪市生まれ。1971年に慶應義塾大学を卒業後、日本経済新聞社へ入社。記者、編集委員を経て、テレビ東京へ異動し、「ワールドビジネスサテライト」のマーケットキャスター、同プロデューサー、テレビ東京アメリカ社長、テレビ東京解説委員長等を務める。
2006年に経済評論家として独立。
講演では、経済の専門家として、世界経済や日本経済の現状や今後の見通しについて分かりやすく解説する。先の見えない世の中を、生活していくために必要な“明日を生きる経済の知恵”が身につく講演である。

講演ジャンル

出身・ゆかり

専門分野

経済全般／米国経済／日本経済／株式市場（日本、米国）／国際金融市場（為替、原油、金など各市場動向）／経済政策／企業経営論（M＆A、企業戦略、企業統治）／経済教育論／企業の危機管理／企業広報論／メディア論

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コラム「今後の日本経済－岡田晃の視点」

世界経済、日本経済の解説を行う岡田氏のするどい視点に注目！

経歴

1947年: 大阪市に生まれる
1971年: 慶応義塾大学経済学部卒業／日本経済新聞入社　松山支局、産業部など
1987年: 日本経済新聞　編集委員
1991年: テレビ東京出向「ワールドビジネスサテライト（WBS）」マーケットキャスター
1994年: テレビ東京　経済部長／「WBS」プロデューサー／各種経済番組のプロデューサー、キャスター、コメンテーター
1998年: 同　NY駐在（～2003年）／NY支局長、テレビ東京アメリカ（米国現地法人）社長
2003年: 同　理事・解説委員長
2006年: テレビ東京退職
経済評論家として独立、大阪経済大学客員教授に就任（～2022年3月）
2022年: 大阪経済大学特別招聘教授を経て、大阪経済大学特命教授
2026年: 大阪経済大学特命教授退任

主な講演テーマ

2027年の景気展望――揺れ動く国際情勢と日本経済の行方

ジャンル: ：経済／国際情勢

中東情勢の緊迫をはじめ不安定な国際情勢が続く中で、インフレ、地政学リスクの高まりなど、日本経済を取り巻く環境も厳しさを増している。だがその中にあって日本経済は予想以上に粘り腰を見せている。同時に、最近の経済データでは「過去最高」「バブル期以来」など歴史的な記録が続出しており、中長期的に見れば、日本経済は着実に力を取り戻しつつある。
講演では、こうした動きをデータとファクトに基づいて分析し、2027年の景気を展望する。情勢の厳しさばかりでなく、こうした前向きな動きが出ていることにも目を向け、経済が完全復活を遂げるためのシナリオを示す。

激動の国際情勢と日本経済の行方――高市政権は日本経済を救えるか

ジャンル: ：経済

この数年は、政治の停滞とともに、経済政策の停滞が続いていた。そんな中にあっても景気は大崩れすることはなく株価も回復が続いていたことは、日本経済が着実に力をつけてきていることを示している。このようなタイミングで、投資と成長を重視する高市首相が登場したことは、日本経済にとってチャンスである。
講演では、歴代内閣の経済政策を検証するとともに、高市新政権の経済政策、特に「責任ある積極財政」の内容を検証し、その経済政策が日本経済復活につながる可能性と課題を明らかにする。

激動の国際情勢と高まる地政学リスク――それでも日本経済は復活する！

ジャンル: ：国際情勢

中東情勢の緊迫、日中関係の悪化などによって地政学リスクが高まっている。もはや地政学リスクは単なる突　発的アクシデントではなく「常態化」したと見るべきであり、それを前提とした対応が必要な時代に入ったのである。講演では、（1）現実に起きている地政学リスクの内容とその影響分析（2）かつての石油危機などで日本企業が取った対応策の実例を紹介（3）地政学リスクに直面する日本経済の現状と今後の展望（4）企業がとるべき対応策（10のポイント）と新たな戦略――などを具体的に明らかにする。地政学リスクをしっかりと把握し適切な対応策をとっていけば、日本経済と日本企業はこの厳しい経済環境を乗り越えていけると確信している。そうした前向きな展望を皆さんと共有したい。

地方を元気に！――日本経済再生と地方創生の展望

ジャンル: ：経済／地方創生

少子高齢化・人口減少は日本経済全体にとって大きな課題。特に地方はその影響を大きく受け、経済低迷が深刻化している。だが同時に、インバウンドの地方への広がりは地方経済にとって新たな可能性を生み出しつつある。直接的な消費増加だけでなく、雇用や設備投資、インフラ整備などの波及効果も大きい。さらにインバウンドに限らず、海外で日本人気が高まり農産物や日本酒の輸出増加など、地方経済の活性化につながりうる動きが出ている。講演では、こうした事例を紹介し、地方経済化成果の可能性と課題を明らかにする。

「課題こそニーズだ」――ピンチをチャンスに変える経営

ジャンル: ：経済／経営

日本経済新聞とテレビ東京時代を通じて長年、数多くの企業と経営者を取材し、大阪経済大学在職中は社会人を対象とする公開講座「北浜・実践経営塾」を主宰し、毎回、経営者をゲスト講師に招いて自社の戦略や経験談、経営哲学などについて語ってもらった。それを通じ、企業や経営者が苦境に立つたり困難に直面した時に、それを乗り越えて成長を遂げてきた実例を数多く知ることが出来た。講演では、そうした実例を紹介し、困難を乗り越えるためのキーワードは「課題こそニーズ」であること、つまり課題にいち早く取り組むことが新たなビジネスチャンスをつかむということを明らかにする。

少子高齢化時代の企業戦略――キーワードは「DX」「働き方改革」「市場ニーズ」

ジャンル: ：経済／経営

日本経済新聞時代の1979年にいち早く「高齢化社会」をテーマにした年間連載企画を担当し、年金・福祉、企業経営、産業構造などへの影響を総合的に取材し、将来像を展望した。以来、このテーマをフォローし続けている。現在の少子高齢化は常識的には日本経済発展の阻害要因だが、実は現在の経済全体にとっての課題であるDX化、女性の活躍、柔軟な働き方などへの対応を進め、少子高齢化時代に伴う市場ニーズの変化をいち早くとらえることが、少子高齢化を乗り切る対策にもなるものだ。

事業承継成功の秘訣――企業を永続的に発展させる「10のポイント」

ジャンル: ：経済／経営／事業承継

現在の中小企業にとって最大のテーマと言えるのが事業承継。「後継ぎがいない」「事業承継の準備をどのように進めたらよいか」など、多くの経営者が悩んでいる。黒字経営であるにもかかわらず、後継ぎがいないため廃業する例も少なくない。事業承継をスムーズに進めることは日本経済全体にとっても重要な課題となっている。講演では、数多くの事業承継の実例を見てきた経験をもとに、事業承継成功のための対策を「10のポイント」にまとめて具体的に示す。

「逆賊の幕臣」小栗忠順に学ぶ――危機を乗り切る経営戦略

ジャンル: ：歴史／経営

2027年のNHK大河ドラマ「逆賊の幕臣」は、幕末に勘定奉行などを務めた小栗忠順が主人公。幕府が1860年に米国に派遣した使節団の幹部として渡米した小栗は、米国の造船所や製鉄所を見学してカルチャーショックを受ける。その時に手に取ったネジを持ち帰り、横須賀造船所を建設するなど幕府の立て直しに奔走する。それは、欧米列強のアジア進出と幕府の衰退という危機を乗り切るための挑戦だった。小栗自身は幕府崩壊とともに非業の死を遂げるが、彼の残した業績は日本の近代化の礎となっ
た。このような小栗の業績と生涯から、今日の厳しい国際情勢の中で企業が危機を乗り越えていくヒントを学ぶことが出来る。

「豊臣兄弟」の成功と失敗――企業経営の極意がここにある

ジャンル: ：歴史／経営

2026年のMHK大河ドラマ「豊臣兄弟！」。豊臣秀吉はすぐれたコミュニケーション能力と時勢を読む判断力で天下取りに成功、弟・秀長は兄を助けて各地で戦い、行政マンとしても能力を発揮し部下からも慕われた。時には秀吉を諫めたりもした。秀長はいわば理想の補佐役だった。だが秀長は早く亡くなり、有力な補佐役を失った秀吉は‟暴走”し始める。これが、豊臣政権が短命に終わる原因の一つとなった。こうした「豊臣兄弟」の成功と失敗から、企業経営の極意をつかむ。

織田信長のイノベーション戦略――秀吉を出世させた経営革命に学ぶ

ジャンル: ：歴史／経営

織田信長が天下統一寸前まで達成した原動力はイノベーションにあった。今川義元一人をターゲットにした桶狭間の戦い、宗教勢力の武装解除を目的とした比叡山焼き討ちはその代表。他にも徹底した規制緩和、成長戦略、兵農分離、鉄砲と火薬の大量購入など、当時の常識を打ち破るやり方ばかりだ。そもそも「天下布武」という目的を掲げたこと自体がイノベーションだったと言える。
現在の中小企業経営もイノベーションが求められている。生き残りのために何が必要かを示す。

主な実績

テレビ

テレビ東京系列	ワールドビジネスサテライト（WBS）／モーニングサテライト／クロージングベル／あすの日経朝刊／ニュースワイド11／ニュースウェーブ615
BSジャパン	こちら経済編集長
東京MXテレビ	東京マーケットワイド／ WORLD　MARKETZ
NHK総合	かんさい熱視線
NHK Eテレ	知恵泉
BS11	偉人・敗北からの教訓

ラジオ

ラジオNIKKEI	マーケット・トレンド

連載・執筆

会社四季報オンライン「マクロデータはこう読むと面白い」／会社四季報オンライン「賢者は歴史に学ぶ」／マイナビニュース「これがギリシャ危機のすべて」／マイナビニュース「コロナ禍に打ち克つためにできること」／マイナビニュース「令和の時代に日本経済が復活するワケ」／マイナビニュース「経済ニュースの“ここがツボ”」／マイナビニュース「平成の日本経済が残したもの」／ KOTOBA 「明治の産業革命遺産―“日本の底力”のルーツを訪ねて」

その他

￭その他の活動、所属団体など
景気循環学会
日本記者クラブ
一般財団法人「産業遺産国民会議」発起人
埼玉大学経済学部非常勤講師（2007～2010年）