トランプ関税は一応の決着を見たが、日本経済への影響が今後じわじわと出てくることが予想される。トランプ外交をめぐる国際情勢や日米関係なども不透明要因だ。トランプ大統領の真の狙いや影響度合いなどを冷静に分析することが必要だ。
その一方で、最近の日本経済は様々なデータで「過去最高」「バブル期以来」などの歴史的な好記録が続出しており、中長期的に見れば日本経済の実力は着実に回復しつつある。そうした前向きな動きを定着させ、日本企業が底力を発揮すれば、トランプ旋風を乗り越えていけると見ている。
講演では、トランプ関税の今後の日本経済への影響を分析するとともに、日本経済の最近の前向きな動きも具体的に示し、トランプ旋風を乗り越えて日本経済が完全復活を遂げる可能性を展望する。

大方の予想を覆して高市早苗氏が自民党総裁選で勝利し、女性初の首相に就任した。これをうけ株価が大幅高となり、高市新政権の経済政策に期待が集まっている。高市氏の経済政策は成長重視であり、改革にも積極姿勢をとっており、日本経済が本格復活に向かう可能性がある。
この数年は、政治の停滞とともに、経済政策の停滞が続いていた。そんな中にあっても景気は大崩れすることはなく株価も回復が続いていたことは、日本経済が着実に力をつけてきていることを示している。このようなタイミングで高市首相が登場したことは、日本経済にとってチャンスである。
講演では、歴代内閣の経済政策を検証するとともに、高市新政権の経済政策を占い、その可能性と課題を明らかにする。

2026年は昭和改元から満100年となる。その100年は激動の連続だったが、そこには令和の日
本経済復活にとって重要なヒントと教訓が詰まっている。戦争や危機に何度も直面したが、先人たちはそれを乗り越え、いわばピンチをチャンスに変えてきた歴史がある。と同時に、戦争突入はもちろん、政策の誤りによって経済危機を深刻化させた苦い歴史もある。
岡田は高度経済成長末期の昭和46年以来、日本経済を取材してきた。現在はそれらの経験をも
とに昭和経済について研究を進めている。講演では昭和100年の経済の歩みを振り返りつつ、令和の経済復活に向けて多くの人が元気になれるよう、前向きな展望を示す。

日本経済新聞時代の1979年に、メディアでいち早く「高齢化社会」をテーマにした年間連載企画を担当し、年金・福祉、企業経営などへの影響を総合的に取材し、将来像を展望した。以来、このテーマをフォローし続けている。
現在の少子高齢化は常識的には日本経済発展の阻害要因だが、実は現在の経済全体にとっての課題であるDX化、女性の活躍、柔軟な働き方などへの対応を進めることが、少子高齢化を乗り切る対策にもなるもので、ピンチをチャンスに変え得る。

「新ジャポニスム」は、インバウンドによる直接的な消費増加と同時に、地方での雇用、設備投資、地域インフラ整備など地方への波及効果が大きい。世界中から日本人気が高まり、農産物や日本酒などの輸出も増加しており、農業や地方経済の活性化という新たな可能性につながるものだ。それは、「日本復活」の原動力にもなり得る。

日経とテレビ東京時代を通じて長年、数多くの企業と経営者を取材してきた。現在も、大阪経済大学で社会人を対象とする公開講座「北浜・実践経営塾」を主宰し、産業各分野の経営者（またはOB）をゲスト講師に招いて自社の戦略や経験談、経営哲学などについて語ってもらっている。
こうした長年の経験と現在の活動を通じて、企業経営の参考になる事例を紹介するとともに、企業経営者（特に中小企業）が取り組むべき課題や対策を明らかにする。

織田信長が天下統一寸前まで達成した原動力はイノベーションにあった。今川義元一人をターゲットにした桶狭間の戦い、宗教勢力の武装解除を目的とした比叡山焼き討ちはその代表。他にも徹底した規制緩和、成長戦略、兵農分離、鉄砲と火薬の大量購入など、当時の常識を打ち破るやり方ばかりだ。そもそも「天下布武」という目的を掲げたこと自体がイノベーションだったと言える。
現在の中小企業経営もイノベーションが求められている。生き残りのために何が必要かを示す。

2026年のMHK大河ドラマは「豊臣兄弟！」で、秀吉の弟・秀長が主人公になるそうだ。秀長はトップの補佐役として理想的な存在だった。兄を助けて各地で戦っただけではなく、行政マンとしても能力を発揮し部下からも慕われた。時には秀吉を諫めたりもした。秀長なくして秀吉の天下統一はなかったと言ってよい。だが秀長は早くして病死し、有力な補佐役を失った秀吉は‟暴走”し始める。このことが、豊臣政権が短命に終わる原因の一つとなった。こうした「豊臣兄弟」の成功と失敗から、企業経営の極意をつかむ。