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1992年船井総合研究所に入社。
株式会社船井情報システムズ代表取締役常務、株式会社船井総合研究所執行役員社長室長、株式会社船井総研ホールディングス執行役員CSR・IR室担当、株式会社船井総研コーポレートリレーションズ代表取締役社長などを経て、株式会社船井総研取締役に就任（2026年3月任期満了を以って退任）
内部マネジメント業務の責任者を歴任する傍ら、経営コンサルタント業務にも従事、幹部社員教育や社員の自発性を誘発する自活組織づくり、新規事業開発などに数多く携わる。
ご相談は無料です。
業界25年、実績3万6700件の中で蓄積してきた講演会のノウハウを丁寧にご案内いたします。趣旨・目的、聴講対象者、希望講師や講師のイメージなど、お決まりの範囲で構いませんので、お気軽にご連絡ください。
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経歴
- 1992年
- 関西学院大学商学部卒業
株式会社船井総合研究所入社 - 2000年
- 株式会社船井情報システムズ 代表取締役常務就任
- 2003年
- 株式会社船井総合研究所 社長室長
- 2006年
- 同社 経営統括室 副室長
- 2009年
- 同社 執行役員
- 2014年
- 株式会社船井総研コーポレートリレーションズ 代表取締役社長
- 2022年
- 株式会社船井総研デジタル 代表取締役社長
- 2024年
- 株式会社船井総合研究所 取締役執行役員
- 2026年
- 株式会社ありがとうサービス 社外監査役
主な講演テーマ
バックオフィス・トランスフォーメーション（BX）
～売上0円の間接部門を稼ぐ組織に変える方法～
バックオフィス・トランスフォーメーション（BX）
～売上0円の間接部門を稼ぐ組織に変える方法～
- ジャンル
- ：経営／間接部門／バックオフィス
- 聴講対象者
- ：経営者／役員／間接部門責任者
企業の業績向上や持続的な成長を考えるとき、営業部門や商品開発部門など、売上を直接生み出す部門に注目が集まりがちです。一方、経理・人事・総務・情報システムなどのバックオフィスは、「売上を生まない間接部門」「できるだけコストを削減すべき部門」と捉えられてきました。しかし、本当にバックオフィスは、コストを使うだけの存在なのでしょうか。
本講演では、著書『バックオフィス・トランスフォーメーション（BX）～売上0円の間接部門を稼ぐ組織に変える方法～』をベースに、従来のコストセンター型の間接部門を、企業価値や利益の創出に貢献する「プロフィットセンター」へと変革するための考え方と実践方法を解説します。
バックオフィス改革というと、業務の効率化、システム導入、アウトソーシング、人員削減などが中心になりがちです。しかし、単に業務量やコストを削減するだけでは、組織の価値を高める本質的な改革にはつながりません。重要なのは、各部門が提供しているサービスとその価値を可視化し、業務に要する工数とコストを把握したうえで、生産性や品質の目標を設定することです。さらに、管理会計や部門間取引の考え方を取り入れることで、バックオフィスを「社内から選ばれる組織」、さらには社外にもサービスを提供できる「稼ぐ組織」へ進化させることができます。
講演では、（1）業務の棚卸し・可視化、（2）業務別の工数測定とコスト算出、（3）生産性目標の設定・測定・評価、（4）管理会計の導入と部門間取引への移行、（5）社外販売を含むプロフィット化への挑戦、という段階的な変革プロセスを、実際の企業事例や改革を阻む組織上の課題を交えて紹介します。
対象となるのは、バックオフィスの生産性や組織力を高めたい経営者・役員、経営企画責任者、経理・人事・総務・情報システムなどの間接部門責任者、DX・業務改革の推進担当者です。「間接部門は売上を生まない」という固定観念を転換し、社員が自ら価値を考え、経営に貢献する組織をつくるための具体的なヒントをお持ち帰りいただきます。
企業の業績向上や持続的な成長を考えるとき、営業部門や商品開発部門など、売上を直接生み出す部門に注目が集まりがちです。一方、経理・人事・総務・情報システムなどのバックオフィスは、「売上を生まない間接部門」「できるだけコストを削減すべき部門」と捉えられてきました。しかし、本当にバックオフィスは、コストを使うだけの存在なのでしょうか。研修内容
取締役向け研修
- ジャンル
- ：役員向け研修／経営幹部向け研修
- 聴講対象者
- ：取締役／執行役員
本研修は、著書『取締役の心得』をベースに、取締役・執行役員・経営幹部に求められる役割と行動原則を、具体的な事例を交えながら学ぶプログラムです。
取締役は、担当部門の責任者であるだけでなく、全社的な視点から企業価値の向上を考え、経営トップを支える「参謀」でなければなりません。研修では、管理職と取締役の違い、経営戦略の立案と実行、取締役会における意思決定、管理職の育成、組織を動かすリーダーシップ、リスク管理とコンプライアンス、社長との信頼関係の築き方などを体系的に解説します。
また、取締役が陥りやすい「担当部門最優先の発想」「社長への過度な迎合」「部下への権限委譲不足」「問題の先送り」といった落とし穴を取り上げ、自社の経営課題と照らし合わせながら、あるべき判断と行動を考えます。
新任取締役の役割認識を深める研修としてはもちろん、既任役員の意識改革、次世代経営幹部の育成、取締役会の実効性向上にも活用できます。受講後には、自らの担当領域を超えて会社全体を捉え、経営トップに対して建設的な提言を行い、戦略を実行に移せる経営人材となることを目指します。
本研修は、著書『取締役の心得』をベースに、取締役・執行役員・経営幹部に求められる役割と行動原則を、具体的な事例を交えながら学ぶプログラムです。主な実績
講演実績
間接部門カンファレンス 「バックオフィストランスフォーメーション」／大手信託銀行 「自ら考え動く『自立型社員』の育て方」／全国賃貸管理ビジネス協会 「組織力が問われる時代の管理職に必要な“たった3つ”のこと」／大手不動産管理会社 「人と組織の活性化」／船井総研 FUNAIコンサルティングアカデミー 他多数
本
- 『バックオフィス・トランスフォーメーション ...』（PHPエディターズ・グループ）
- 『取締役の心得』（総合法令出版）
- 『デキる社員は社長を使う! 幹部社員のための社...』（総合法令出版）
- 『ストーリーでわかる部下のポテンシャルを120...』（総合法令出版）
講演料金目安
- 料金非公開講師になりますので、
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