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浜田敬子

浜田敬子浜田敬子はまだけいこ

ジャーナリスト/ 前Business Insider Japan統括編集長/ 元AERA編集長

浜田敬子

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1989年に朝日新聞社に入社。前橋支局、仙台支局、週刊朝日編集部を経て、99年からAERA編集部。記者として女性の生き方や働く職場の問題、また国際ニュースなどを中心に取材。米同時多発テロやイラク戦争などは現地にて取材をする。2004年からはAERA副編集長。その後、編集長代理を経て、AERA初の女性編集長に就任。
編集長時代は、オンラインメディアとのコラボや、外部のプロデューサーによる「特別編集長号」など新機軸に次々挑戦した。
2016年5月より朝日新聞社総合プロデュース室プロデューサーとして、「働く×子育てのこれからを考える」プロジェクト「WORKO!」や「働き方を考える」シンポジウムなどをプロデュースする。2017年3月末で朝日新聞社退社。
2017年4月より世界17カ国に展開するオンライン経済メディアの日本版Business Insiderを統括編集長として立ち上げる。2020年末に退任し、フリーランスのジャーナリストに。2022年8月に一般社団法人デジタル・ジャーナリスト育成機構を設立。2022年度ソーシャルジャーナリスト賞受賞。「羽鳥慎一モーニングショー」「サンデーモーニング」「News23」のコメンテーターを務める。
著書に『働く女子と罪悪感』(集英社)、『男性中心企業の終焉』(文春新書)。

専門分野

ダイバーシティ/女性活躍/人材育成/メディア

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主な講演テーマ

ポストコロナ時代に求められる働き方と人材
ポストコロナ時代に企業に求められるものとは

ポストコロナ時代に求められる働き方と人材
ポストコロナ時代に企業に求められるものとは

コロナ前から顕在化していた格差やジェンダーギャップなどの問題に加えて、日本企業の変革の遅さなどがコロナによってより顕著になってきました。
コロナ後の社会はどんな社会になっていくのか、その中で企業が社会から求められるものは何か、というテーマでお話しします。またどういった企業が若い人材にとって魅力的なのか、優秀な人材を惹きつける要因とはといったお話もさせていただきます。

ダイバーシティ、女性活躍、女性管理職育成

ダイバーシティ、女性活躍、女性管理職育成

女性管理職をもっと増やしたいという企業、増やさなければならないとわかっているけれど何か始めたらいいかわからないという企業に向けて。なぜ女性を増やし育成し、ポジションについてもらうことが必要なのか、その本質と方法をお伝えします。
同時に自ら朝日新聞社などの組織で女性管理職、リーダーを務め、後輩の女性たちを育ててきた経験によって、組織と女性自身の変革のために何が必要なのかもお話しします。
管理職を迷っている女性たちにぜひチャレンジして欲しいと思っているので、その背中を押すようなお話もできると思います。

ミレニアル世代、若い世代の動向

ミレニアル世代、若い世代の動向

Business Insider Japanというミレニアル世代対象のメディアを立ち上げ、多くのこの世代の人たちに会い、取材してきた経験から、今の20代30代の志向、どのような価値観をもっているかをお伝えします。
彼ら彼女らが大事にしたい価値観を理解することで、企業は商品やサービスに反映させることができ、優秀な人材も獲得することができると考えています。

ニュースの読み方、企画力

ニュースの読み方、企画力

アエラやBusiness Insider Japanというニュースメディアを編集してきたので、ニュースを読むことで時代の変化をどう捉えていくのか、という「読み方」をお伝えします。
ニュースを読むことは社会を知るということでもあり、企業においても社会の動向を知った上で、企業がその中でどう生き残っていくのか、新規の事業をどの方向で開発していくのか、非常に参考になります。
またニュースを用いた研修では、企画力を磨くこともできます。

ニュースメディアの変遷

ニュースメディアの変遷

新聞社でアエラという紙媒体を17年経験した後、Business Insdier Japanというオンライン経済メディアを立ち上げ、運営した経験からメディアのデジタル化について何が重要なのか、若い読者に読まれるメディアになるためにどう試行錯誤を続けたのかをお伝えします。

主な実績

講演実績

川内市男女共同参画センター/仙台市男女共同参画センター/長崎新聞/三島労協/大分日日新聞/東奥日報/中国新聞/桐生市商工会/新潟日報/連合群馬/山梨県生命保険協会/エーザイ/21世紀職業財団/山梨県ロータリークラブ女性部会/吉祥女子学園高校/国立女性教育会館 ほか多数

WEB

FRauウェブ 文春オンライン プレジデントオンライン Business Insider Japan

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