賀藤浩徳賀藤浩徳かとうひろのり

AAAコンサルティング㈱ ヘッド・オブ・リサーチ/ 不動産鑑定士/ 日本証券アナリスト協会検定会員/ 不動産投資アドバイザー

賀藤浩徳

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1983年 大阪大学法学部卒業 金融と不動産の両分野で豊富な投融資実務経験を有し、かつ 国家資格等に裏付けられた理論的バックボーンを持つ。金融と不動産の最前線で、バブル生成から崩壊の一連のサイクルを複数回経験し、マーケットの目利き力に定評がある。外資系不動産会社では、リサーチ、コンサルティング部門をプレーイングマネジャーとして率い、課題解決にコミットするコンサルティングが好評を博した。2016年11月より現職。

出身・ゆかり

専門分野

不動産マーケット/不動産投資/リーシング戦略/不動産評価/不動産基礎知識/資産運用/金融経済

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経歴

1983年
大阪大学法学部卒業 三井生命保険入社融資、審査、不動産評価、証券投資、財務企画、MOF担等を担う 
2002年
シービーアールイー入社 外資系不動産会社にて、企業向け不動産戦略コンサルティング、不動産マーケットのリサーチ、各種不動産コンサルティング業務を担う 
2013年
賀藤リサーチ・アンド・アドバイザリー設立 不動産投資アドバイザー、マネー運用アドバイザーとして活躍 
2016年
AAAコンサルティング入社 ヘッド・オブ・リサーチ / 不動産コンサルティング部ゼネラルマネジャー  

主な講演テーマ

日本経済転換局面での個人の資産形成のあり方

確定拠出年金のパフォーマンス分布でわかるように、多くの国民が、預金等の確定利付商品での低リスク運用に甘んじており、収益獲得機会をみすみす逃しています。このような風土を、各個人、企業、国それぞれのレベルで変えていく必要があります。そのためには、各世代で、経済と投資の基本を理解し、運用商品の特徴をリスク・リターンの両面からよく理解しておく必要が大きいのです。しかしながら、この種の教育は実質的にはあまり行われていません。日本経済がデフレから脱却しつつある今、現在における個人の資産形成はどうあるべきかを講演し、各個人が豊かな生活を送るきっかけとなることを目指します。

日本の不動産マーケットの見通しとこれからの個人不動産投資

デフレから脱却しつつある日本経済ではありますが、日本経済の長期見通しについては、政府の過剰債務や人口減など不安材料は多いというのが実情です。本来、長期投資の対象である不動産投資はどうあるべきか、個人投資家の観点で注意を喚起し対応策を講演いたします。サラリーマン大家など、高いレベルの借入を行って運用している現状に警鐘をならす内容を含みます。

各種金融商品の比較と金融経済環境の解説、運用目的を踏まえた投資推奨

まずは、各金融商品の特徴の個別の理解を促します。そして日本経済の見通しを概観した上で、どの商品が現在の運用環境に相応しいかの説明をいたします。これは万人に共通となるものではなく、個人個人の運用目的によって変わってくるものであることから、その関係を説明し、自分にとって何が相応しい金融商品なのかを受講者に持ち帰っていただきます。

不動産マーケットの動向と今後の見通し

金融機関や不動産会社、その他企業の従業員の方あるいは一般ビジネスパーソンで興味をお持ちの方などを対象とし、現在の日本の不動産マーケットの動向、今後の短期あるいは中長期のマーケット見通しを説明します。海外の動向、比較などをも交えながら、賃貸マーケットのファンダメンタルズや投資マーケットの行方などわかりやすく解説いたします。参加者は、マーケットに関する重要ポイント、今後の注意点、マーケットの見通しなどの理解のもとに、講演内容を日常業務に役立たせることができます。

研修内容

不動産投資分析研修

ジャンル
金融・不動産
聴講対象者
金融機関、不動産会社 若手・中堅職員

不動産投資分析の基礎
収支シミュレーションの仕方
収益性の見方
分析にあたっての注意点

不動産の基礎知識

ジャンル
金融・不動産
聴講対象者
金融機関、不動産会社の若手職員

不動産の基礎知識
不動産現地実査の仕方
不動産評価の仕方
不動産収支シミュレーション
賃料設定、稼働の想定
不動産マーケットの捉え方
不動産マーケットの予想

主な実績

講演実績

CREマネジメントコンソーシアム/日本計画研究所/CBRE/明治大学ビジネススクール・CoreNet Japan Chapter共催

研修実績

金融機関職員向け簡易担保評価研修 IT企業向け 資産運用研修

新聞

日本経済新聞 週刊東洋経済

連載・執筆

週刊金融財政事情研究会 日本証券化協会(ARES)ジャーナル 月刊プロパティマネジメント 不動産経済ファンドレビュー 週刊ビル経営 など

その他

東京都環境局主催「低炭素ビルへの環境投資等に関する検討委員会」委員を2年歴任

本

講演料金目安

200,000円(消費税、交通費別)
教育機関等、諸団体によっては応相談

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