半田裕之半田裕之はんだひろゆき

環境教育フォーラム21 代表/ 有限会社ニューズ・メディア 社長/ 経済・環境問題評論家

半田裕之

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経済記者としての豊富な経験をもとに、経済的な視点から環境問題などをわかりやすく解説する。具体的な事例を交えた解説は、経営者から一線で事業を支える従業員にまで役に立つと好評を得ている。

出身・ゆかり

専門分野

経済・産業の視点で環境/メディア論

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経歴

1980年
早稲田大学政治経済学部政治学科 卒業日本経済新聞社 入社(千葉市局記者、千葉県政担当、環境・経済を中心に取材) 
1983年
東京編集局記者運輸省、建設省、通産省などの記者クラブに所属、産業から行政まで幅広く取材 
1995年
東京編集局デスクとして新聞の編集を担当 
1998年
マルチメディア局編成部次長としてNIKKEI NETの企画・立ち上げを担当 
2001年
電子メディア局企画担当部長 
2003年
NTTなどとの合弁会社、日経デスクトップ取締役事業統括部長 
2005年
日本経済新聞社 退社 

主な講演テーマ

「重要ニュースから読み解く地球環境問題」

地球環境問題は国家、企業、個人のレベルに至るまで取り組みが求められる重要課題。環境問題を経済の視点で考えるといろいろなことが見えてくる。温暖化対策などの環境問題をめぐる途上国と先進国の対立は経済問題そのものであり、先進国の資金で環境対策と経済成長をとげようとする途上国、新興国の経済的な追い上げを環境対策でかわそうとする先進国が、国際会議で激しい議論を交わす。企業にとっては環境問題に積極的に取り組めば、それだけ経営資源を割く必要に迫られる。一方で対応が不十分なら環境法令違反で摘発されるリスクを覚悟する必要がある。最新のニュースから地球環境問題、生物多様性の危機、エネルギー問題など、知っておくべき環境問題の重要テーマを読み解いていく。

「エネルギー危機と日本の温暖化対策の行方」

地球温暖化対策を研究している国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、2013年3月に横浜で総会を開き、深刻化する地球温暖化問題と対策を公表した。18世紀にイギリスで起きた産業革命前に比べて、地球の平均気温が4度以上上昇すると温暖化の被害は大規模化すると想定されているが、4度上昇は避けられないとの見方が強まっており、日本は国際社会の一員として温暖化対策をより強力に推進する責任がある。しかし、日本は福島原発事故以来、原発停止が続き、石炭や天然ガス発電に切り替えた結果、二酸化炭素の排出量は急増している。原発事故に伴うエネルギー危機と温暖化対策を克服するシナリオと、それを達成するために国、企業、個人が果たすべき役割を解説。

「2025年のメディアの興亡」

SNS、フェイスブックなどの普及で劇的に変化するメディアの世界。新聞、テレビなど旧来型のメディアはどのような形で生き残るのか。メディアの覇者は誕生するのか。激変するメディアの近未来地図を、NIKKEI NETの立ち上げからモバイルサービス、テレコン21など事業企画を担当してきた演者が解説する。

「環境経営のススメ」

トヨタを世界最大の自動車メーカーに押し上げた原動力の一つは、環境経営への取り組みである。主力自動車に成長したプリウスは環境負荷がすくない省エネカー。トヨタが培った環境技術は住宅、都市開発などとも連携し、エコタウンに成長する。環境への積極的な取り組みがトヨタの社会的な評価を上げるとともに業績向上につながった。多くの企業がISO14001を経営に取り入れているが、ISO14001では限界がある。ISO14001はどちらかといえば環境法違反のリスクを軽減する守りの仕組みであり、環境対応を経営の武器にするは「超ISO14001」の環境経営が求められている。

主な実績

講演実績

【講演実績】
<IT関連>
日経ホール

<環境関連>
福岡工業大学、アズビル、キユーピー、アイソフト、長野都市ガスなど
その他多数

【メディア出演】
千葉テレビ放送、日経CNBCなど(ニュース解説)

【関連著書】
『千葉の中堅100社』(日本経済新聞社)
『流通会社年鑑』(日本経済新聞社)
『日本産業史』(日本経済新聞社)
『地方自治職員研修』(公職研)

【その他実績】
販路開拓アドバイザー(独立行政法人 中小企業基盤整備機構)

講演料金目安

150,000円(消費税、交通費別)
 

お客様の声

サステナビリティー時代の環境経営

パリ協定発効後の「脱炭素社会」が世界の潮流であり、社会のさまざまな仕組みや事業の在り方にも大きく影響を及ぼしていくことについて、各国、各社の事例を中心に分かりやすく説明いただきました。半田先生には、大変お世話になりました。どうもありがとうございました。 100

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