柴田明夫しばたあきお
株式会社 資源・食糧問題研究所 代表取締役／ 法政大学大学院政治学研究科国際政治学 非常勤講師／ 日本大学経済学部非常勤講師
東京大学農学部農業経済学科を卒業し、1976年に丸紅株式会社に入社。業務部経済研究所産業調査チーム長、丸紅経済研究所主席研究員、同所長、同代表を経て、2011年10月に株式会社資源・食糧問題研究所を開設、代表に就任。資源や農産物に関する様々な委員を務め、農林水産省「食料・農業・農村政策審議会」食品産業部会、農業農村振興整備部会を歴任する。高騰する資源価格、逼迫する食糧供給―日本の資源供給体制はどうなるのか？講演では、世界の資源・エネルギー・食糧を取り巻く環境が大きく変化し、価格が高騰する中、この危機に日本はどう立ち向かえばいいのかについてこれまでの調査・分析から分かりやすくお伝えする。また、“資源、エネルギー”を切り口に、これからの日本の農業のあり方や日本経済、安全保障についてお話することも可能。
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料金別
人気講師
- 1951年
- 栃木県生まれ
- 1976年
- 3月 東京大学農学部農業経済学科卒業4月 丸紅株式会社に入社、鉄鋼第一本部調査部に配属される
- 2000年
- 業務部経済研究所産業調査チーム長となる
- 2001年
- 丸紅経済研究所主席研究員となる
- 2003年
- 丸紅経済研究所副所長となる
- 2006年
- 丸紅経済研究所所長となる
- 2010年
- 丸紅経済研究所代表となる
- 2011年
- 10月 株式会社資源・食糧問題研究所を開設し、代表に就任
- 【主な委員歴】・経済企画庁 「地球環境・エネルギー・食料問題研究会」委員（96/9～97/3）・国際農業交流･食糧支援基金「アジア穀物需給動向調査分析検討会」委員（97/6～）・太平洋経済協力会議（PECC）鉱産物･エネルギー小委員会委員（96/4～）・国際協力事業団（JICA）短期専門家としてインドネシア農産物物流調査（99/2～3）・農林水産省・食料需給予測部会・海外農産物小委員会 専門委員・毎日新聞社 週刊「エコノミスト」誌 商品（原油）市況欄執筆・時事通信社「アナリストの目」で原油市場分析（99/5～）・日本大学経済学部非常勤講師（地域経済論）（99/4～）・日本経済研究センター 欧米研究会メンバー（2003/4～04/3）・農林水産省「食料･農業･農村政策審議会」臨時委員（2005/4～）・資源開発委員会委員（注：和光大学岩間剛一教授を委員長に、石油天然ガス金属鉱物資源機構、新日本石油開発、帝国石油、国際開発センター、国際石油開発、日本エネルギー研究所、富士通総研、中東経済研究所、東京ガスなどがメンバー）・農林水産省「食料・農業・農村政策審議会」食品産業部会、農業農村振興整備部会、農水省農業政策研究所機関評価委員会、国土交通省「国際バルク戦略港湾検討委員会」等委員【学会関連】・（社）エネルギー・資源学会・（社）フードシステム学会・法政大学大学院国際政治学専攻非常勤講師（2011.4～）・下野新聞社客員論説委員
「世界食糧事情」
「逼迫する世界食糧市場」
「今後の国際的な食糧市場の動向について」
- ジャンル
- ：食糧
これまでの調査・分析から世界の食糧事情、今後の市場動向についてお話します。
「日本農業の復活～輸出で稼げる日本農業を作る～」
- ジャンル
- ：農業
毎年世界のどこかで起こっている天候不順、増え続ける世界人口…。思ったように食糧が輸入できなくなる時代はもうそこまで来ています。この危機を乗り越えるために、輸出で稼げる日本の農業を作りましょう。日本の農業が長年に渡って抱える問題を解決し、日本の農業を復活させる施策を語ります。
「世界一の水資源・水技術」
- ジャンル
- ：資源
水は人が生きるうえで必要不可欠な資源です。それは飲料水にとどまらず、食糧や工業生産に直結します。これから世界各地で繰り広げられる水ビジネスは100兆の富を生み出すと言われる中、世界に誇れる水技術を持つ日本は、今後どのように技術を活かしていくべきかお話します。
「資源の争奪戦～現状と未来～」
- ジャンル
- ：資源
世界中で争奪戦が始まり、どんどん高騰する資源価格。鉱物資源、エネルギー資源の枯渇に対し、日本はどうすればよいのかについて語ります。
講演実績
【講演】
農業・酪農団体、企業、大学など多数。
【連載】
・毎日新聞社 週刊「エコノミスト」誌 商品（原油）市況欄
・日経新聞社 週刊「日経ヴェリタス」コモディティ・ウォオッチ
・共同通信社「経済サプリ」
【雑誌】
週刊エコノミスト、週刊東洋経済、週刊プレイボーイ、週刊女性セブン、週刊文春、
日経ビジネス、日経ヴェリタス、Food Biz、その他、農業改良協会「農業と生活」などに寄稿
【新聞】
朝日新聞、日本経済新聞、日本農業新聞、信濃毎日新聞、静岡新聞、下野新聞、中部経済新聞、
岩手新聞、北海道新聞、熊本日日新聞、高知新聞、中國新聞、神戸新聞
