昨今、女性活躍推進が叫ばれていますが、日本では男性社員が多数を占める職場も多く、女性社員とのコミュニケーションに四苦八苦する男性もかなり多いと感じています。男女のコミュニケーションのズレがセクハラや女性社員の無用な退職等を生む土台にもなりかねません。また、たとえ女性活躍推進をスローガンに掲げてハード面の整備をしたとしても、ソフト面の課題が残っていることで、思うような結果を出せていないような事例も散見されます。オフィシャルな場でコミュニケーションの円滑化を図るには、女性を女性として見るのではなく人として見ることと、男性として接するのではなく人として接することの徹底が必要です。女性活躍推進のコンサルティング会社を経営し、女性限定イベントも多数開催、論客としてメディアで女性からの支持が圧倒的多数を占めている男性だからこそ分かる、これからの時代の女性社員とのコミュニケーションのあり方について男性向けにご提供しています。

　近年、企業や公的機関の広告やキャンペーンが炎上する事例が多発しています。メディアが報じることにより、企業やその土地のイメージが悪化してしまうということも少なくありません。今や炎上というリスクをしっかりとマネジメントすることは企業や公的機関にとって必要不可欠な経営課題と言えるでしょう。確かに社内や法律家等に問題無いかどうかを確認しているケースも多いものの、必ずしも彼らの感覚が「世論」や「時代的感覚」とは一致しないこともあり、炎上を防げていないのが現状です。未然に防ぐためには、時代の感覚を理解し、どのようなポイントが炎上につながるかという知識と、それを理解するための『ポリティカルコレクトネスな視点』を持つことが必要です。また、日本の「謝罪の技術」は世界的にも大変遅れているため、不適切な謝罪によって炎上が延々と続くというケースも少なくありません。「皆様に不快な思いをさせてしまい申し訳ございません」はその最たる例でしょう。普段はメディアでこのような問題について指摘をする側だからこそ分かる気を付けるポイントと適切な謝罪の方法を伝授致します。さらに、炎上を未然に防ぐための担当者への研修だけでなく、炎上が起こってしまってからの適切な対応法のレクチャーも承っております。

　つらい生理痛や女性特有の疾病など、現代の働く女性は様々な健康トラブルで悩みを抱えています。それにより、仕事の生産性が低下している人、将来就労継続が危ぶまれる人、不妊などでライフプランニングの変更を余儀なくさせる人も少なくありません。また、このような「リプロトラブル」に対する制度的なサポートが遅れていることもあり、日本全体で6.37兆円もの経済損失が出ており、そのうち約5兆円が労働生産性損失だと言われています。企業にとっても見過ごせないほどの大きな損失が出ているのです。そこで、しっかりとした健康管理をすることによりトラブルを事前に予防し、女性が安心かつより高いパフォーマンスで働けることを目的とした健康管理セミナーと簡単なワークショップを実施致します。また、「メンタルチェックの婦人科バージョン」を商材として有しており、個々の組織毎に違う課題を抽出、今後の対策に資するフィードバックを行います。さらに、医師ではないからこそ、医師との付き合い方や適切な病院の選び方等、働く人の目線に立ったより実効性の高い研修が可能です。

　近年セクハラ研修を実施する企業は増えてきているものの、受講者が表面的な理解ゆえに自分のものとして落とし込めておらず、セクハラで訴えられるというケースは少なくありません。もちろん女性でもセクハラに該当することは十分にあります。過去の事例や判例等でセクハラに該当するか否かのラインを見極めることも確かに重要なことですが、受講者が根本的な概念を理解していなければ応用力が身につかず、違うパターンでセクハラを起こしてしまうというリスクは依然高いままです。「企業リスクの軽減をする」という目的に根差した研修にするためには、まず構造的な問題を受講者に理解して頂くことが絶対に不可欠と言えるでしょう。ハラスメントの構造的な問題について普段メディアで指摘している側だからこそ分かるポイントと対策についてお話します。

　日本はジェンダー平等のランキングが世界101位と、ジェンダー平等がとても遅れている国です。男尊女卑思想や性別役割分業が根強く、性差別・性暴力・ハラスメント・性的モノ化も蔓延し、ガラスの天井・マミートラック・賃金格差も強固で、ルッキズム（外見至上主義）やエイジズム（若さ至上主義）も激しく、産みにくく育てにくい社会でもあります。
　何がネックなのかと言えば、やはり「男性」だと思うのです。多くの男性がジェンダーの問題というと女性の問題のように考える人がいますが、そうではありません。社会が平等であるか否かはその社会に住む人類すべての問題であり、男性もその当事者です。現在、世界では様々な男性フェミニストが脚光を浴びています。アメリカではオバマ大統領という政治のトップがフェミニストを公言しており、セレブでフェミニストを公言する男性も少なくありません。カナダではフェミニストを公言するジャスティン・トルドー首相が、2015年に男女半々の内閣を実現しました。国連（UNwomen）では2014年より女優のエマワトソンさんを中心に、男性とともにジェンダー平等を呼びかける「HeForShe」キャンペーンが始まり、世界で多くの賛同者を集めています。
　それらに比べて日本は何周も出遅れています。でも、だからこそ私たちがやるべきことはたくさんあるのではないでしょうか？全てのジェンダー・セクシャリティーの人が生きやすい社会の作るために私たちは何をしなければならないのかについて、男性フェミニストのトップランナーとして明らかにして行きたいと思います。

　近年、少子化に対する懸念から婚活支援事業を手掛ける自治体等が増えていますが、残念ながら結婚率は下降する一方です。イベントとして成功しているケースもあるので錯覚しやすいですが、少子化問題の構造的な解決には繋がっていないと評価せざるを得ないでしょう。これは多くの若者にとってのボトルネックがマッチングや婚活指南ではないから、そして日本社会が想定しているこれまでの「結婚モデル」が、もはや今の時代に合わなくなってきたからです。決して非正規雇用の増加という「お金の若者離れ」の問題だけではありません。たとえば、「個の時代」が進み、様々な利害調整を必要とする恋愛や結婚のコストやハードルは相対的に上がっています。現状のライフスタイルに合わない性別役割分業意識もいまだに根強く残っています。また、価値観が多様化したことで、価値観が合う人の幅も非常に狭くなっています。さらに、カップルのコミュニケーションの円滑化を阻害している日本的な恋愛文化が、結婚の強制力が弱まったことで露呈してきたことも事実です。このように大規模な社会環境の変化が起きている中で、従来の結婚モデルを普及・推進するだけでは、対策がうまく行かないのも当然のことでしょう。新しい時代の感覚を取り入れてパラダイムシフトができるかが問われており、ミレニアル世代のオピニオンリーダーの一人としてその支援を行っています。

　ダイエットに悩む人は非常に多いと思います。では痩せていることがこれだけ誤った形でもてはやされているに、痩せている女性は自分の体が大好きな人が多数でしょうか？　いいえ、「色気が無い」「貧乳」「女らしさが足りない」等、別の偏見や社会的抑圧で生じたコンプレックスで苦しんでいるかと思います。つまり、偏見や社会的抑圧に悩まされてしまう限り、自分の体に満足ができず、振り回されてしまうこと自体は全く変わらないのです。
　このことから、本当のダイエットとは、脂肪を削ぎ落すことではなく偏見をそぎ落とすこと。そして、筋肉をつけること以上に、様々な抑圧や偏見から自分の心を守る自己肯定感を育み、コンプレックスを煽るような脅迫ビジネスに振り回されない知識を身に着けることだと言えるでしょう。「自分たちを悩ませている偏見や社会的抑圧は何なのか？」「どうようにして私たちに影響しているのか？」という背景をしっかりと認識し、「どのようにして対処して行けば良いのか？」について知ることは、ダイエットに取り組む前に絶対に必要なことです。