中野啓子なかのけいこ

株式会社ビューティラボ代表取締役／独立行政法人中小企業基盤整備機構関東本部中小企業大学校東京校 BusiNest 女性創業アドバイザー／独立行政法人中小企業基盤整備機構関東本部企業支援部企業支援課　実務支援アドバイザー／福島県　ふくしま地域産業6次化イノベーター

中野啓子
なかのけいこ

大学では広告デザインを専攻し、キャリアのスタートはパッケージデザイナーでした。その後、商品企画プランナーとして多数のブランドを立ち上げ、対前年比180%の売上を実現するなどの実績を積み、商品プランナーとの兼任で、念願の広告担当になりました。担当した広告の費用10億円に対し、売上が1億だったことにショックを覚え、広報を兼任、毎月100～200のマスメディアに無料で掲載されるようになりました。転職した会社で、複数の職種を兼任しながら、広報も担当し、社員10名、年商5,000万円という超大赤字を、広告なし広報だけで5年で年商30億円を実現。そのノウハウを様々な企業様にご指導しています。

講演ジャンル

ビジネスマーケティング

出身・ゆかり

専門分野

経営／創業・起業／美容／健康／広報／薬機法／景品表示法／広告／6次化産業／売上アップ

経歴

1984年: 多摩美術大学美術学部デザイン科　グラフィックデザイン専攻広告デザイン専修終了
1984年: 株式会社キスミーコスメチックス（現　株式会社伊勢半）入社
1991年: 株式会社サナ（現　常盤薬品工業株式会社）入社
2004年: 株式会社エーディーアール入社　企画開発部部長に就任
2005年: 株式会社ピュア・メディカル入社　営業企画部部長に就任
2007年: 株式会社ビューティラボを設立　代表取締役就任

主な講演テーマ

お金をかけずに集客できる！マスコミに無料で掲載される広報術

ジャンル: ：集客／ブランディング
聴講対象者: ：経営者／ビジネスパーソン／商工会議所／青年会議所

企業がどんなに優秀な商品やサービスを提供したくても、知名度がないと売れません。知名度を上げるため、チラシや雑誌広告など高い費用をかける企業は少なくありませんが、高い広告費を払っても、かかった広告費用以上の売上を上げるのは難しいのが現状です。
広告は薬機法や景品表示法、健康増進法などの規制が多く、アピールしたいことをストレートに書けない場合もありますが、広報による特集記事ならば、消費者の信頼も得られ、ブランディングに効果的です。チラシやフリーペーパーなどの広告制作だけをするのではなく、広告内容を考えるついでにできる広報活動で得られる、より多くのメリットがあります。有料の広告より無料の広報の方が効果が高い場合も少なくありません。
本講演では、広報と広告の違いについての基礎的な知識と他の仕事と兼務してでもできる費用をかけない簡単なノウハウを具体的事例をご紹介しながら、お伝えいたします。

法律に違反しない！商品パッケージ・広告・WEBの表示戦略

ジャンル: ：販売促進
聴講対象者: ：経営者／ビジネスパーソン／商工会議所／青年会議所

商品パッケージやホームページ、チラシ、広告をする場合、できるだけ効果効能を表現してお客様に商品の優秀さをアピールしたいのが企業の心理です。
ところがその効果効能をそのまま書くと、医薬品医療機器等法(旧薬事法)や景品表示法違反になり、自治体や消費者庁からの指導や課徴金、商品回収の対象になる可能性があります。
本講演では広告表現全般に対し、法律に触れないでできる消費者の心に響くアピール方法、魅力的で売りにつながる表現方法をわかりやすくお伝えいたします。

無料で集客！１日2万PVアクセスの秘訣！ソーシャルメディアを使った広報術

ジャンル: ：集客
聴講対象者: ：経営者／ビジネスパーソン／商工会議所／青年会議所

昨今インターネットやニッチメディア、ソーシャルメディア等、広告媒体の種類が飛躍的に増加しています。
新しいメディアは従来の媒体と異なる点が多く、表現の選び方も特別なものとして考える必要があり、広告目的や訴求内容、ターゲットを考えて戦略を立てなければなりません。
ソーシャルメディアと一言で言っても様々な種類があります。ブログやツイッター、facebook、オウンドメディアなども対象になります。
本講演では新しいメディアを使った広報戦略で、時間とお金の無駄のない売上アップにつながる、効率的な集客方法をご紹介します。

主な実績

講演実績

マーケティング研究協会／情報機構／東京商工会議所／グリーゼ／和歌山商工会議所／藤崎町商工会／起業支援ネットワークNICe／大曲商工会議所／工業技術会／江南商工会議所／武蔵野商工会議所／ふくしま地域産業6次化サポートセンター／近江八幡商工会議所／プレミアムビューティー・ヘルスショー／加須市地域雇用創造協議会／独立行政法人中小企業基盤整備機構関東本部中小企業大学校東京校

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