【研修トレンド通信059】
より現場へ即した環境研修が必須―製品を売るための環境研修を―

　日本自動車販売協会連合会が5月11日に発表した今年4月の車名別新車販売台数（軽自動車を除く）で、ホンダの「インサイト」が1万481台を売り上げ、ハイブリッド車として初の首位になったそうです（2009年5月11日読売新聞）。
今までも、企業は＜環境＞をキーワードにして新製品の開発や企業方針で努力を続けてきました。その努力が一般消費者に認められた数字だと言えるでしょう。

　一般的にもこれだけ環境への意識が高くなってくると、その製品を売る側としては、単純に「その製品がどれだけ環境に良いか」という情報だけでは、モノが売れなくなってきます。より消費者の生活への環境的メリットを訴えかけることができるかどうかが、重要となります。そうでなければ、数ある環境に配慮した製品から、自社の製品を選んでもらうことは難しいでしょう。

　その良い例が、「カーシェアリング」というサービスだと思います。 　カーシェアリングは、複数の個人または法人で1台の車を使用するサービスです。昨今の経済状況もあり、利用者数は伸びているようです。しかしながら、その伸びの要因は、環境的配慮ではなく、＜コスト削減＞という切り口の方が多いように思います（この時期に各メディアに取り上げられるのもそうした切り口からが圧倒的に多いと感じます）。

　ＣＯ2削減には、車の使用頻度を減らすことも大きな効果です。しかし、景気が回復した際に、そうした理由だけで社用車を減らす企業がどのくらいあるでしょうか。環境に配慮した製品であることは、当然のこととなった現在、いかにそれを販売する社員が環境に関して消費者より一歩も二歩も専門家であるという必要性、またそれを消費者のメリットへしっかり訴えていくという力がなければならないのです。

　今だからこそ、社員の環境に対する意識（製品の事に関して知っていれば良いということではなく）、営業力を鍛えるチャンスだとこの記事から痛切に思います。「講演依頼.com」では、社員の環境研修にぴったりの講師をご紹介しております。また合わせて、営業力アップの研修プログラムも多数ご紹介しております。来る景気回復へ向かう戦略のひとつとして、ご検討ください！

（2009年5月12日 / 発信：「講演依頼.com」 研修チーム）