【研修トレンド通信092】
「つなげる力」で日本を元気に！

　就職が決まらなかった学生に「公認留年」の制度を導入する大学が増えているそうです。（2010年3月14日付　毎日新聞より）。
就職氷河期での急激に採用を控えたことでの影響（社員層が薄くなった、リーダーがプレイングマネージャーをしなければならなくなった、など）に学びを得て、採用を全くしないということはなくなったようです。しかしながら、最低限の採用人数で抑えようという動きは今回も変わらずあるようです。そこにあわせて、就職活動を有利に進めることができるようにという配慮からの「公認留年制度」ですが、本当にそれが就職活動に有利なのでしょうか

　企業が本当に必要としているのは、新卒であろうと中途であろうと企業にとって『デキる人材』であるはず。既卒の中途採用では、今までのキャリアがものをいいますので、その考え方はわかりやすいと思いますが、今や新卒でもその考え方は適用されています。社会人としての仕事の経験はなくとも、物事の吸収の速さや自分から学ぼうという姿勢、はもちろんのこと社会的常識をいかに踏まえているかということも重要なウエイトを占めています。そう考えたとき、本当に新卒というラベルは必要なのでしょうか。

　大学はただ留年を公認するだけではなく、本当に自分の大学の就職率を上げたいのだとすれば、その留年期間を使ってビジネス教育をするのはどうでしょうか。世の中は今、新卒だけではなく一定の経験を積んだビジネスマンにも「接遇」の研修をこぞってするような状態です。それは今まで受けてきた教育が今の世の中には合っていないということを示しているとは言えないでしょうか。これだけビジネスのスピードが速くなっている時代だからこそ、教育と社会が切り離されていては企業で一から社会人教育ということでは間に合わなくなるでしょう。

　これからは企業と大学とが協力し、日本のビジネスマンを育て、教育していくことが、今後の日本を支える重大なポイントになってくるかもしれません。

　「講演依頼.com」では、こうした社会と教育現場をつなぐ活動もされている藤原和博さんが人気です。ビジネス社会だけ、教育現場だけという狭い視野からぐっと世界が広がるような講演が聴けます。活躍する人材を育てたい企業様、団体様にお薦めです。

（2010年3月16日 / 発信：「講演依頼.com」 研修チーム）