政府がデジタル庁を新設することで、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する動きが活発になっています。しかし私は、DXを成功させられる日本の企業は現状では限られると考えています。なぜならDXの本当の意味を理解できていない企業が多いと感じるからです。特にDX＝業務のデジタル化（IT化）と理解してしまっている場合が多いです。もちろんDXに関してはネット記事や書籍、経済産業省からもたくさんの資料が出ていますが、読んでも本質を理解できていない企業様も少なくありません。本講演では、DXを進めるうえで絶対に知っておいてほしいこと（DXの本質）をお話させていただきます。

●そもそもDXとは何か
●DXのメリット・デメリット
●海外の事例
●DXの本質について
●日本の企業がDXを成功させるには
※日本の企業の成功事例も絡めて解説

テレワークの急速な普及により、多くの企業が業務のデジタル化へ向けた動きも盛んになっています。デジタル化することにより、業務は効率化し、費用も抑えられ、売り上げもアップするという夢のような話を耳にすることも少なくないと思います。もちろん、業務をデジタル化することには多くのメリットがあります。しかし、なんでもかんでもデジタル化にすればいいというものではありません。それぞれ扱う商品やサービスによって、デジタル化を取り入れたほうがいい業務は違ってくるのです。では、自分たちの企業はどこにどのようにデジタル化を取り入れるべきなのか？この講演では、自分たちにあったデジタル化を知ることにより、売り上げをアップさせる方法を見つけることができるはずです。

急速なインターネットの発展により実現できるようになった働き方の中の一つ、“テレワーク”。「興味があるけど、どうしたらいいのかわからない」「自分の会社で導入しても意味がないのでは？」というように考えている経営者や管理職の方も多いのではないでしょうか？そこで、まずは”テレワーク”とはどのような働き方なのか？どういったメリットやデメリットがあるのかについてお話しすることはもちろん業種や職業に合わせた導入方法などもご紹介します。

行政のデジタル化が話題になっていることにより、業務のデジタル化は日常業務を効率化するものと思っている人も少なくないと思います。
もちろん日常業務をデジタル化することは大切です。
しかし、それだけでは会社の売り上げは上がっていきません。
特にBtoCの企業は、自社の商品やサービスを多くの人に売ることで売り上げが上がるためいくら日常業務をデジタル化しても、経営が悪化するばかりです。
2020年はコロナ禍により、リアル店舗での販売は急激に下がり、ネットショップに力を入れる企業も多くなりました。
それにより、ネットショップでの競争が激化し、以前よりも売り上げが下がってしまっている中小企業も出てきているようです。
そこで、2021年からは海外市場に目を向けたネットショップを作る必要があると感じています。
この講演では、どのようにしたら海外市場へ目を向けたネットショップを作る必要があるのか？
どうやったら作れるのか？をわかりやすくお話します。

現在、世界経済を引っ張っている企業の多数はアメリカや中国のIT企業になっています。なぜ、これらのIT企業が伸びてきているのでしょうか？それは、IT技術を活用し、さらに儲かる仕組み・新たなビジネスを展開することに注力しているからです。しかし日本企業の多くは、生産性向上や業務の効率化を目的としたIT技術の活用になってしまい、「利益を生み出す仕組みを考える」ということに時間を費やしていないことが課題に挙げられます。そんな中で注目を集めているのが「デジタルトランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）」という言葉です。DXの本質とは何か？DXを実現するとなぜ生産性が上がるのか？講演では、DXを実現する秘訣について、“人材の育て方”にフォーカスを当ててお伝えします。

インターネットが普及したことで何が起きたかというと、人と情報が密接な繋がりを持つようになりました。ただ、インターネット上にある情報と人が「繋がる」といっても、テレポーテーションするわけではないので、実際には繋がっていません。それを、インターネットインフラを使って、実際に物と人を繋げましょうというのが 、IoT つまり「Internet of things(モノのインターネット)」の考え方です。それがなぜ今、注目されているかというと、5Gと関係があります。2020年の実用化を目指して開発が進められている5Gは、現在の4Gと比べてより高速かつ低遅延で多接続の通信を実現するからです。ITは地方創生へどのような影響や効果をもたらすかを実際の具体的な例を基に解説します。

AI、IoT、ロボットなど第4次産業革命技術の開発が加速する中で、それら技術の実用化に対応する移動通信ネットワークの大容量化・高速化が進んでいます。各通信キャリアや楽天からは「5G」のスマートフォン端末の発売やサービスが開始すると続々と発表され、これにより産業や生活は大きく変わろうとしています。本セミナ―では、AI・IoT・5Gの解説をはじめ、国内外におけるその実用化に向けた取り組みをご紹介し、これから世界・日本はどう変わっていくのか？業界や企業はどのように対応していくべきなのか？をお話します。

今年開催される東京オリンピックや2025年の大阪・関西万博に向けて、経済産業省は「キャッシュレス決済」の比率を2025年までに80％に高める目標を発表しており、ますますクレジットカードや電子マネー決済の導入が急速に拡大していくはずです。キャッシュレスについての説明はもちろんのこと、これからの国の事業や動向も含めてお話いたします。