田中正知田中正知たなかまさとも

株式会社Jコスト研究所代表/ ものつくり大学名誉教授

田中正知

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1967年、トヨタ自動車工業株式会社へ入社。トヨタ生産方式を体系化した大野耐一氏から薫陶をうける。大衆乗用車“カローラ”の生産準備・立ち上げ・工程改善を担当し、トヨタのコンカレント・エンジニアリングの道筋を作った。1993年、生産調査部長としてグループ内全車両生産工場に組立工程管理システムを展開。トヨタ生産方式の研究を深める。1995年には物流管理部長として年間7兆円を越す商品の全世界物流網の点検と“カイゼン”を実施。その後、トヨタ生産方式を伝えるため、ものつくり大学教授、東京大学大学院経済学研究科MARC特任研究員に就任。現在は株式会社Jコスト研究所を設立し、研究、講演活動を精力的に行っている。講演ではトヨタ自動車で培った経験を基に、本流のトヨタ生産方式やものづくり現場改善の真髄などをテーマとしている。

専門分野

トヨタ生産方式/Jコスト論/管理会計学/インダストリアル・エンジニアリング

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経歴

1967年
名古屋大学大学院工学研究科航空学コース修士課程修了。トヨタ自動車工業株式会社へ入社。高岡工場へ配属。高岡第2・第3組立工場の計画・立ち上げ・設備改善。2・3・4代目カローラの生産準備・立ち上げ・工程改善。コンカレントエンジニアリングのはしりとして、現場のノウハウを設計・試作へフィードバックを実践する。工数山積み票を考案し、工程編成方の工夫。 
1980年
田原工場へ異動。製造課長として、新設工場で600名規模の組織を編成。初代ソアラの生産立上げ、トヨタの組立工程管理システムの基礎を完成。田原工場(鋳物・機械・樹脂・車体:約5,000人)の全工程にトヨタ生産方式の指導。 
1993年
本社 生産調査部部長に就任。協力メーカーへのトヨタ生産方式の指導と改善。特に、グループ内全車両生産工場に組立工程管理システムを展開。 
1995年
本社 物流管理部部長に就任。トヨタの全商品をお客様にお届けする為の全世界物流ネットワークの構築と改善。物流部門を代表し、経団連、日本ロジスティクスシステム協会、国土交通省などの委員会活動に参画。 
2000年
ものつくり大学開設に伴い社命により製造学科へ転籍。(トヨタ生産方式を教えにトヨタから出た教授の第1号) 
2005年
東京大学大学院経済学研究科MARC特任研究員の兼務開始。 
2007年
ものつくり大学製造技能工芸学科教授を定年退職。ものつくり大学名誉教授の称号を授与される。株式会社Jコスト研究所を設立。 

主な講演テーマ

「本流トヨタ生産方式~トヨタに学ぶ、ものの見方・考え方~」

トヨタ生産方式はあくまで考え方と仕組み。もっとも重要なのはそれを動かす人である。巷にあふれる「傍流トヨタ生産方式」ではなく、製造課長、生産調査部部長、物流管理部長と、トヨタで現場を歩んできた田中氏が「本流トヨタ生産方式」の真髄を語る。

「Jコスト論~ものづくり現場改善の真髄~」

Jコスト論とは、金額×拘束時間という新しい概念“Jコスト”と利回り計算式を応用して、リードタイム短縮がもたらす効果を会計的、客観的に捉える新しい会計論です。この方法を用いることで、本流トヨタ方式のジャスト・イン・タイム改善の考え方を正しく理解でき、改善成果を定量的に評価出来るようになります。

「今、モノづくり企業がなすべきこと」

トヨタ自動車で一貫して現場に携わり、 日本のモノづくりの変遷のなかで戦ってきた田中氏。日本のモノづくり企業が今、何をなすべきかを伝える。

主な実績

講演実績

【講演実績】
日刊工業新聞、日本経済新聞社、東京大学、東京大学大学院、一橋大学大学院、早稲田大学大学院、
名城大学大学院、広島大学、中央大学、長岡大学、 岐阜県庁、下関市、日本政策金融公庫、行田市役所、
宮城中小企業研究会、日本IE協会、日産業経理協会、日東京商工会議所、日本VE協会東北経済産業局、
青森県企業誘致推進協議会、神奈川県産業技術交流協会、日本商工倶楽部、韓国能率協会、鹿屋商工会議所、
日本機械学会、AOTS、日本アイソトープ協会、品質保証研究会、リテールテック、京都商工会議所、
IMS技術交流サロン、大阪市民大学センター、中部産業連盟、、CIE寺子屋塾、日本経営合理化協会、
行田商工会議所、JR東海労組、日本海運経済学会、大森工場協会、日本海運経済研究学会、中部IE協会、
海上物流フォーラム、蔵前工業会、海事産業研究所、日本インダストリアル・エンジニアリング協会、
中部ロジスティクスシステム協会、トヨタL&F、市川港開発協議会
その他多数

【メディア出演】
<新聞>
日刊工業新聞、みやざき中央新聞

<雑誌>
「潮」、「石垣」、「マテリアルフロー」
その他多数

【関連書籍】
『トヨタ 原点回帰の管理会計』(中央経済社)

書籍

講演料金目安

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