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経歴
- 1977年
- 愛媛県立大洲高等学校卒業、国立岡山大学法文学部経済学科入学
- 1982年
- 国立岡山大学法文学部経済学科卒業
- 1983年
- 株式会社日本リクルートセンター（現、リクルート）入社
- 1988年
- 株式会社オウトゥー・ジャパン設立、代表取締役に就任（～1994年3月まで）
- 1994年
- 株式会社ケイネット（神奈川県を大株主とする第三セクター）取締役（～1999年3月まで）
- 1999年
- 学校を運営するための会社、株式会社アットマーク・ラーニング設立、代表取締役に就任
- 2000年
- 東京インターハイスクール設立、理事長に就任NPO 日本ホームスクール支援協会設立、理事長就任
- 2004年
- 白山市美川特区アットマーク国際高等学校設立、理事長就任
- 2009年
- 明蓬館高等学校設立、理事長就任（現在は校長兼任）
主な講演テーマ
「親が10センチ変われば、子どもは10メートル変わる」
「親が10センチ変われば、子どもは10メートル変わる」
子どもが自尊感情を持ち、前向きにチャレンジしていくためには、子どもを言葉と態度で受入れるといいでしょう。理解をし、承認メッセージを送る。同意できないところは明確に言う。良いところは承認し、ほめる。傾聴し、承認し、動機付けるための具体的な声がけの方法をワークショップ形式でお話します。
「学校を地域に取り戻すためのコーチング・セッション」
「学校を地域に取り戻すためのコーチング・セッション」
学校の担い手は行政主導でなく、保護者や地域の住民が関わることこそが重要ではないでしょうか。学校選択や教育バウチャーが話題になる中で今後の学校のあり方を一緒に考えましょう。
「新しい働き方“社会的起業家”の生き方とは」
「新しい働き方“社会的起業家”の生き方とは」
自分たちの身の回りで「公共サービス」「民間企業のサービス」の中間にある社会的ニーズを考え、自分たちでできる身近なビジネスを考えてみましょう。
「未踏の領域、学校の民営化に挑む」
「未踏の領域、学校の民営化に挑む」
サービス精神、ホスピタリティのある学校は栄えます。児童・生徒をあずかり、自己実現を促すことが品質管理だと考える経営の視点を持てば学校はこんなに変わります。今後なぜ民間企業の発想が必要か、お話します。
「学校は株式会社が変える」
「学校は株式会社が変える」
アメリカの大学の4分の1は株式会社が運営しています。学校だけは民間企業では運営できない、という思い込みは徐々に一般的ではなくなってきています。株式会社立学校の実情と未来図をお話します。
「自立型社会の到来を目指して～教育バウチャーの息づく社会へ」
「自立型社会の到来を目指して～教育バウチャーの息づく社会へ」
12兆円もの国費が学校に注がれています。しかし、学校への助成金を打ち切り、児童・生徒・保護者が選んだ学校に助成金が注がれたらどうでしょう。学校選択制の究極のあり方、教育バウチャーの光と影をお話します。
「学習者による教育革命のシナリオ」
「学習者による教育革命のシナリオ」
児童・生徒・学生の学びたいことを支援するために「上からの目線」でなく、コーチの目線で接し、発問し、動機付けをする。具体例をご覧に入れます。「若者の自立と挑戦を支援するコーチング」児童・生徒・学生を助手席、後部座席に置いたままの教育がニート、フリーターをつくります。社会に出てから“自分さがし”をする前に学校で“自分さがし”をするために親は、教師はどうあればいいのか、ご一緒に考えましょう。
主な実績
講演実績
・1996年日本初のインターネット高校、インターネットハイスクール風（KAZE）を設立、不登校問題に新たな光をあてる
・2000年米国の正式な高校資格を授与するインターネット高校、東京インターハイスクールを設立し、
通信制高校の国際化に向けた活動を開始
・2004年内閣府からの認定を受け、日本初の、市町村が認可、株式会社が運営する高等学校、
白山市美川特区アットマーク国際高等学校を設立
・2000年米国では全州で認可されているホームスクールのわが国における普及を促進するためNPO日本ホームスクール支援協会を設立、
不登校の概念の解消を目指す活動を始める
・2009年グループでは2校目の特区高等学校、明蓬館高等学校を福岡県内に設立し、廃校再生型の新しい学校モデルに取りかかる
特区で認可された学校運営の株式会社20社でつくる業界団体、学校設置会社連盟設立に関わり、
株式会社の学校参入を全国解禁するべく啓蒙普及活動を開始
【講演実績】（一部抜粋）
1月14日 日本大学大学院 「未踏の領域、学校の民営化に挑む」
3月1日 杉並区大人塾 「学校は株式会社が変える」
4月2日 財団法人東京しごと財団 「新しい働き方“社会的起業家”の生き方とは」
9月27日 杉並区社会教育センター 「学校を地域に取り戻すためのコーチング・セッション」
その他、中小企業家同友会、大阪大学大学院、大東文化大学などで毎年講演をしている
本
- 『経営者10人に学ぶ経営革新』（平成18年 学校法人産業能率大学刊）
- 『ティーチングからコーチングへ』（平成14年 BNN新社刊）
- 『インターネット教育革命』（平成11年 PHP研究所刊）
- 『株式会社自衛隊』（平成4年 扶桑社刊）
- 『快人20面相』（昭和63年 ビジネス社刊）
講演料金目安
- 180,000円（消費税、交通費別）
