　

加瀬　清志

　

かせ　きよし

日本記念日協会・代表
清泉女学院大学・非常勤講師
信州観光文化検定協会・代表
オンラインショップ「かせてん」オーナー

講演ジャンル

大分類		小分類
ビジネス		マーケティング
教育		生涯学習
モチベーション		意識改革

	■コメント

	日本記念日協会の代表として、記念日をキーワードに、地域の活性化から人生の楽しみ方、そして「２１世紀・１００年カレンダー」などの商品開発まで手がけています。年間３０回ほどで行っている講演では参加してくださった方々に、必ず何か形として残る、希望の持てるものを提供するように心がけています。楽しくてすぐに役立つ講演です。

■経　歴

	1953年　東京生まれ
	1971年　学生時代より放送局、出版社でアルバイトを続け、その後は広告代理店でコピーライターなどを務める。
	1981年　初の出版プロデュース作品「パパラギ」（立風書房）出版。この作品は現在も版を重ねており約１００万部を出版。
	1983年　ＴＢＳラジオで放送作家業を始める。
	1991年　日本記念日協会設立
	1993年　日本三大協会設立
	1993年　日本満月協会設立
	1995年　日本一協会設立
	1996年　日本プロポーズ協会設立
	1999年　日本丸型ポスト協会設立 2001年　オンラインショップ「かせてん」オープン 2004年　長野県短期大学非常勤講師 2005年　信州観光文化検定協会設立 2006年　信州メディアリテラシーネット代表 2006年　清泉女学院大学非常勤講師

	■専門分野

	記念日・地域の活性化・まちづくり・商品開発・起業・人生の楽しみ方・プロポーズ研究・信州見聞学

	■講演テーマ

	「記念日で企業を元気にする７つの方法」日本で唯一の記念日の認定機関である日本記念日協会の代表であり、記念日マーケティングの専門家として、記念日を活用した企業の収益向上とイメージアップ戦略、社内の活性化策について講演します。すぐに実践できる７つの方法を提起し、その意味と内容、展開を実例を挙げてお話しします。企業経営者やマーケティング、広報担当者などが主な対象になります。「記念日で人生を豊かにする７つの方法」高齢者はもちろん、仕事や子育てをリタイアした世代の生きがいのために求められている生涯学習。その新しい学びの内容として注目を集めているのが歳時記や年中行事、記念日を学んで人生を豊かにする講座です。その実践的な講座例を示し、生涯学習の意義や５０歳過ぎからの人生の楽しみ方をお話します。自治体の講演や研修、企業後援の文化講演会などでお話しする機会が多い演題です。「記念日で地域を有名にする７つの方法」各地の名産品や農産物、市町村のＰＲに記念日を活用するところが増えています。沖縄のアセローラ、長野の寒天、新潟県湯沢町の観光など、その数は年々増え続けています。記念日を活用しての地域の活性化策と、その具体的なアピールの方法などを各地の自治体、商工会議所、商工会、まちづくり団体、商店街などを対象にお話します。「ご当地検定を成功させる７つ方法」全国各地でブームになっているご当地検定。その地域のことを検定試験にしてより深く知ってもらい観光や物産の販促につなげようというものです。そのご当地検定を日本で初めてインターネットで行った信州観光文化検定協会の代表として、ご当地検定を成功に導くノウハウを紹介します。地域の活性化策切り札とされるご当地検定は、外からの誘客だけでなく、地元の人の意識まで変えます。都道府県、市町村、商工会、観光サービス業、インターネット関連企業などが主な対象になります。「すぐに起業できる７つの協会」日本プロポーズ協会、日本満月協会、日本一協会、日本三大協会、日本丸型ポスト協会。これらは私が代表をつとめ、名刺に記載している協会です。起業は何もＩＴ関連とか既存の業態だけのものではありません。ひとつのこだわりのマーケットを持つものであれば成立します。そのような新たな起業マインドを紹介するとともに、その可能性を参加者と生み出していくスタイルの講演です。対象は起業支援をしている自治体や、異業種参入を考えている企業などです。

	■実　績

	講演は年間３０回ほど行っています。テレビのコメンテータを１０年ほど務めていますので、企業や商工会、学校、自治体などから依頼をいただくことが多いです。

	■講演料金の目安（※講演料金は消費税を含まない金額になります。）

	要相談

	■講演料金に関する補足

	■主な著書

	・『ビジネス記念日データブック』（日本経済新聞社）・『プロ野球満月伝説』（東京書籍）・『日本三大ブック』（講談社）・『プロポーズの本』（桂由美との共著・あすか書房）・『思い出ランドセル』（アリス館）・『雑学・日本一だよ長野県』（信濃毎日新聞社）・『信州検定・参考問題集』（信濃毎日新聞社）

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