 |
|
|
 |
 |
|
株式会社ペルソンが起用する講師は、プロフェッショナル人材育成の指導経験豊富なエキスパートを揃えています。全員が、研修の受講後アンケートで、受講生から高い評価を得ている講師ばかりですので、安心してお任せいただけます。 |
 |
|
|
栗田 猛（くりた たけし） |
| （株）デュアルイノベーション経営顧問。人事戦略コンサルタント。 |
1947年生まれ。青山学院大学経済学部卒。
大手企業の人事部門を経て、コンサルティング業界に転進。
タナベ経営、(株)日本総合研究所 人事戦略部長などを経て、アンダーセン（現KPMG）にて人事戦略部門のディレクターを務める。
1999年に独立。2005年より現職。
著書に、「よくわかる経営用語」（アスカ出版）ほか多数。
関与先は200社を超える。
法政大学エクステンションカレッジ「人事コンサルタント養成講座」講師。 |
|
 |
|
|
石原 信行（いしはら のぶゆき） |
（株）デュアルイノベーション フェロー。製品戦略コンサルタント。
元本田技術研究所 取締役マーケティング担当。 |
1951年生まれ。東京教育大学（現筑波大学）教育学部卒。
ホンダの製品戦略部門の責任者として、数多くのヒット製品を生み出した、製品戦略・商品開発のエキスパート。
顧客満足を超え、感動領域を創造するマーケティング・コンサルティングスタイルは、多くの企業から支持されている。
日経ビジネススクール講師。早稲田大学オープンカレッジ講師。 |
|
 |
|
|
大野 富彦（おおの とみひこ） |
（株）ビー・リンク代表。経営・ＩＴ戦略コンサルタント。千葉商科大学非常勤講師。早稲田大学ＩＴ戦略研究所客員研究員。中小企業診断士。ＩＴコーディネータ、ＩＴコーディネータインストラクター。
産能大学大学院経営情報学研究科修了（MBA）。
中央大学大学院総合政策研究科総合政策専攻博士後期課程在籍中。 |
1969年東京生まれ。明治大学法学部卒。 株式会社富士総合研究所入社。ＩＴ戦略策定などのコンサルティングを経験した後、1999年に独立。ＩＴを活用した戦略立案、経営革新を専門領域とし、経営戦略、ＩＴ戦略、マーケティング戦略領域でのコンサルティング業務や、経営・ITセミナー等のインストラクター業務に携わる。 また大学での講義や、早稲田大学客員研究員や千葉商科大学非常勤講師を務めるなど、幅広く活動している。
主な著書：
・「ＭＢＡ感覚」で行動する技術（PHP文庫）
・インターネット時代のWeb営業戦略（明日香出版）
・図解でよくわかるＩＴ用語とその仕組み（アスカ・エフ・プロダクツ）
＊その他、雑誌等の原稿執筆多数 |
|
 |
|
| 遠藤 信吉（えんどう しんきち） |
| 産業能率大学経営情報学部教授 |
昭和48年早稲田大学大学院経済学研究科修了。
昭和22年生まれ。ドイツ銀行、野村総合研究所副主任研究員、モルガンスタンレー証券情報部長を経て、アメリカPC機器メーカー日本支社支配人に就任。
その後コンサルタントとして独立し、現在は大学や専門学校で財務会計領域科目の指導を行なう傍ら、豊富な実務経験を活かして、企業研修のトレーナーとしても活躍している。 |
|
 |
|
古屋 満佐雄（ふるや まさお）
|
株式会社呼魅人（コミット） 代表取締役
元・株式会社野村総合研究所 経営コンサルタント |
1953年山梨県生まれ。京都大学大学院工学研究科修了。工学修士。建設会社を経て、（株）野村総合研究所入社。同所にて、多数の企業に対する経営管理システム構築、業務分析・業務プロセス改革導入等のコンサルティングに携わる。その後、アパレルメーカーにて、生産本部長、営業本部長を経験。2002年2月に独立。2005年より（株）デュアル・イノベーションの活動に参画。経営改革・業務改革関連コンサルティングや各種事業立ち上げ支援等の領域で、大きな成果を上げている。経済誌等での記事執筆多数。 |
|
 |
|
| 川崎 隆夫 （かわさき たかお） |
株式会社デュアルイノベーション 代表取締役
経営コンサルタント
人材・組織活性化オーガナイザー |
1956年生まれ。早稲田大学法学部卒。産業能率大学大学院経営情報学研究科ＭＢＡ修了。経営情報学修士。凸版印刷（株）を経て、広告会社、（株）スタンダード通信社に参加。アカウントプランナーとして、外資系企業、上場企業などの広告・マーケティング戦略立案等に携わった後、事業開発セクションを設立し、ビジネスモデル開発等に携わる。1998年独立し、（株）デュアルイノベーションを設立、代表取締役に就任。主に上場企業、中堅・ベンチャー企業を対象とした事業戦略、マーケティング戦略、人材開発等に関するコンサルティングや、企業研修指導などに携わっている。メディア出演：ＮＨＫ・ＢＳ-1、テレビ東京、日経産業新聞、ＴＹＰＥなど。 |
|
|
そのほかにも、多くの指導経験豊富な講師とアライアンスをし、貴社の人材開発に協働で取り組んでいきます。 |
|
2000-2008 PERSONNE,Inc,All rights reserved
